地震による建物倒壊を避ける方策

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最終更新日 2024年2月14日 by jpdonline

地震によって建物倒壊が起きることは明らかですが、実は地震の起こり方によって建物倒壊の様子に変化が見られることはあまり知られていません。
例えば阪神大震災では多くの家が全壊などの被害を受けた一方で、東日本大震災ではあれだけの規模でありながら揺れだけではそこまでの被害はなく、その多くが津波によるものでした。

これにはいくつかの理由が考えられますが、まず挙げられるのは揺れの周期です。
阪神大震災の方が周期が多少長く、それでいて強い力が加わったことであれだけのパワーにつながった一方、東日本大震災では短い周期に大きな揺れがありそこまでにはなりませんでした。

首都圏で問題になったのが長い周期の揺れです。
長く揺れ続けるような地震が起こることでそれによって高層ビルに深刻な影響を与え、最終的に使い物にさせなくさせるような事態に陥らせます。

見た目にもビルが大きく揺れていることが分かる映像が東日本大震災後に流され、衝撃を受けた人も少なくありません。
こうした揺れに備える方策としてはいかに揺れを吸収していくかにかかっています。

免震構造は建物を建設する際に設置する必要がある

例えば免震構造のものを導入するケースです。
強いゴムなどを床下に設置し、それが揺れを吸収し、建物への被害を最小限にするというものです。
地盤の揺れに連動しないため、うまく吸収できるのが特徴です。

ただ免震構造は建物を建設する際に設置する必要があり、建っている状態で設置をするのはかなり大変なことです。
このため、古いビルや揺れに対する不安を抱えているところは制震構造を導入するケースがあります。

これは重りのようなものを天井などに設置して揺れを吸収するというものです。
免震構造に比べて揺れを吸収する力には多少劣りますが、それでも十分な効果が見られるだけでなく、ビルなどを建設してからでも対応が出来ます。
もちろん、外側を補強して倒壊を防ぐこともできますが、これらを使って今後は建物を建設していく方が効率的であると言えます。

耐震基準に達している家屋とそうでない家屋

一般家屋に目を向けると耐震基準の問題も大きく関係しています。
阪神大震災と東日本大震災の大きな違いは耐震基準に達している家屋の違いです。

1981年に建築基準法が改正され、耐震基準に関するものが見直されました。
それ以降に建設されているものは新たな耐震基準に準拠した家屋ですが、それ以前はそれに準拠していない家屋です。

阪神大震災は1995年に発生したため、まだ14年しか経過していない時期です。
14年ではまだまだ旧耐震基準の家が多いのは当然の話であり、結果的にそれを上回る揺れに襲われたことで多くの家が壊れ、甚大な被害を受けてしまいました。

熊本地震は震度6レベルが2回連続して起こったため倒壊した

その一方で東日本大震災では震度6や7の揺れがあったにもかかわらず、その揺れだけでは大した被害にはなっていません。
耐震基準から30年が経過し、ほとんどの家屋が新たな耐震基準の家になっていたことや揺れの違いなどもあって揺れによる被害はあまり見られませんでした。

津波が甚大な被害を助長してしまったのが残念ですが、耐震基準の見直しに伴う一定の成果はあったということです。
ところが、近年発生した熊本での地震では、耐震基準を満たした家などが多かったにもかかわらず建物に重大な被害が出たケースが多く見受けられる事態になりました。

この理由として考えられるのは、同じような揺れが2回起きた点です。
当初本震と思われていたものが実はそうではなく、さらに大きなものが襲いかかる事態となりました。

震度6や7レベルの地震を短期間に2回受けたことで、その2回目で建物倒壊を起こした家屋が散見されています。
いくら基準を満たしたとしても1回の地震には耐えられても2回目は耐えられないことが明らかになってしまいました。
つまり、今後建物倒壊を防ぐためには、連続で発生したものでもいかに耐えられるようなものにしていくかということが求められます。

耐震等級の高い家にすること

その方策としておすすめなのが耐震等級の高い家にすることです。
耐震等級は耐震構造のレベルを表しており、震度7レベルにも耐えられるのは耐震等級がレベル3だった家屋ばかりです。

この基準には壁の量などが関係しており、通常よりも増やすことで揺れに強い家にできます。
1981年に導入された耐震基準を準拠すればなんとかなるようなことはなく、それよりも上回る耐震構造の家にしていかないと建物倒壊は免れないことは明らかです。
そうすれば何回か立て続けに揺れに襲われても無傷やそれに近い状況を維持できるようになります。

まとめ

最近になり、一般家屋にも免震構造の住宅が増えるなど、倒壊に対する備えをしているところが増えています。
その一方で、揺れとうまく付き合うような構造にして建物倒壊を防ぐことに特化した家も出てきており、備えに対する考え方が分かれます。
ただ、日本全国どこでもこうしたことが起こるのは事実であり、特に活断層がありながら全く活動していない状況のところほど注意です。